下落していたTV用液晶表示装置（LCD）パネルの価格が来年2月頃上昇に転じるとの見通しが出ている。聯合ニュースなどが報じた。
ディスプレイ業界は、価格上昇の要因の一つとして、サムスンディスプレイとLGディスプレイの構造調整に伴う供給過剰の解消を挙げているという。
4日、業界によると、世界的な市場調査会社IHSは55インチLCDパネル（3840×2160・120Hz）の価格が来年2月に上昇転換すると予想した。
55インチパネルは、今年1月に138ドルで10月に110ドルまで価格が落ちたが、来年2月から9月まで上昇を続けるという観測だ。

65インチパネル（3840×2160・120Hz）価格も、今年10月に171ドルで下落を止め、来年4月に反発した後、9月までに同じ傾向が続くと予想。
業界関係者は、「10月の価格は11月にも維持されていることから、価格下落が止まったと見ることができる」とし「パネルメーカーが供給量を調節しているため」と分析。
IHSは先月26日、報告書で、来年のグローバルLCD TV用パネル出荷量が今年に比べ7〜8％減少すると予想した。
それとともに「サムスンディスプレイとLGディスプレーの生産ラインの構造調整の影響が最も大きいだろう」と説明した。
先月6日、報告書では、韓国パネルメーカーの来年のLCD出荷量が32インチは今年比45％、40~43インチは54％、48~50インチは61％、55インチは45％、60〜65インチは38％ ずつそれぞれ減少すると見た。
先にサムスンディスプレイはLCDラインの8ラインの一部を停止してQD（量子ドット）ディスプレイの生産ラインに転換すると述べている。

LGディスプレーもLCDの構造調整計画を発表した7.5世代と8.5世代生産ラインの稼働率を調節している。
業界関係者は、「来年にはオリンピック効果などでTV販売増えると予測されて供給過剰がさらに速く解消されることもある」と展望した。
ただし、中国のディスプレイメーカーのBOE、CEC-PANDA、CSOTなどは来年の生産量の拡大を計画しており、価格反騰が多少遅れることも予想される。
